『新しい日常』へのシンプルなアプローチ

変化の大きな時代、健在化する様々な問題に対して『新しい日常』につながるヒント(⁈)を共有します

『新しい日常』コワーキングスペースを活用する【オンラインの時代】

一年前を振り返る

この辺りの学校では3月初めから5月末まで約3ヶ月間が休校となった。学校が通常通りに戻ったのは、6月半ば過ぎ位であっただろうか。高校では少しオンライン授業があったが、日本(この辺り)の小学校ではあまり進んでなく、ひたすら紙の宿題こなすことが日々の学習であった。

妻はマレーシア出身である。意外というと怒られてしまうが小学校でもオンライン教育が進んでいるようであり、国がロックダウンを続けたことから1年間くらいオンライン教育を実施していたという。オンライン教育の質がどうかはさておき、親がパソコン等に不慣れな家庭もあり、全く問題がなかったわけでは無い様子。

当時、ふと思った。

本格的に「オンラインの時代」となり、子どもが家でオンライン授業をうける、会社もテレワークの普及が進み在宅ワークが当たり前となる、そうなれば家の中では家族が密集し大変なことになるのではないか?

普通の家庭では、ここは父親の仕事用の部屋、ここは小学生のオンライン授業用の部屋、ここは高校生のオンライン授業用の部屋、ここはママの会話部屋、というわけにはいかないと思う。

つまりオンライン化が進むからといって「家族全員が全ての事を家の中で済ます」というのは限界がある。

小生も「家の中にすごもる」というのは、性格的に気分もすっきりしない上、身体を動かす量も減ることから健康面でもよくないと考えている。

高校生くらいまで、全ての教育をオンライン授業で済ますというのは、反対である。

学校に行き、友達や先生に会ったりする中で学ぶことは多い。また毎朝きちんと通学すること自体が、日光に当たりながら歩くことが適度なリズム運動となり、脳を活性化させ生活のリズムを整えてくれる、と考えるからである。

オンラインの時代」では様々な事がオンラインででき、オンラインで済む様になっていく。それに伴い「場所の概念が薄れていく。つまり場所を選ばず、何でも、どこでも、できる様になる

働き方」を例にすると「テレワーク」の普及により、必ずしも在宅で仕事をするのではなく、時には喫茶店、時にはホテルや旅館、時には田舎の実家、最近では駅の中、「どこでも仕事ができる様になる」ことがその付加価値をより高めると考える。

家にいればだいたい必要なモノが揃っているのに対して、外でする場合は必要なものを把握/認識し持ち運ばなければならない。必要だからといって何でもかんでも鞄に詰め込めば、持ち運ぶ負荷が大きくなる。

自分は最低限これを持っていれば、どこでも働ける」というノウハウみたいなモノを身につけていくことも大切なこととなる。

そこで、昨今増え始めている「シェアオフィス」(コワーキングスペースとかサテライトオフィスとか呼ばれることもある)を利用してみることにした。2店舗を利用してみたので気づいたことを整理し共有したく。

 

ー目次ー

 

コロナ禍(2020年6月頃)に考えていたこと

まだコロナ真只中の一年近く前に、こんなことを考えていた。

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テレワーク普及≒シェアオフィス⁈【オンラインの時代】

ちょうどニュースにて、西武ホールディングスが、西武鉄道沿線の地方都市である「所沢(埼玉県)の再開発(ベッドタウンリビングタウン構想)」、また都心から少し外れた中核都市「練馬(駅構内)にてシェアオフィス事業を運営」といった内容を耳にして考えたことを整理したものである。

ざっくり説明すると、こんなことを想像していた。

  • 新型コロナを機に満員電車で通勤する(3密)ことを回避するべく、ポストコロナではテレワークが普及
  • テレワークで在宅勤務が増える中、自宅のスペースの影響等で持続するのが困難となるケースが出てくる
  • 広い住宅を求めて都心を離れ郊外の都市に住む人が増える
  • 仕事は最寄駅近くのシェアオフィスするのがあたりまえとなる
  • シェアオフィスがある駅近辺を中心に近郊都市の経済が潤ってくる
  • シェアオフィスの費用を地方の自治体が負担する様な施策を打ちだし、移住者獲得競争が始まる
  • 都心における「一極集中」から「地方分散」の動きが加速する(首都圏直下型地震等の自然災害被害の抑制にもつながる)

こんな感じのことを考え、コロナを機にいよいよ大きな変化が起きるのかな?と感じていた。

現状は、緊急事態が取り消されれば、テレワークから通常の勤務に戻す企業が大半であり、都内の満員電車はまだまだ解消されているとは言えない。

一方で、コロナを機に、都内のオフィスを撤退や縮小し、テレワークを中心とした働き方に積極的にシフトする企業もある。

この対応の差が、数年後にそれぞれの企業にどういった影響を与えるのか?

どうしても通勤が必要となる職種(例えば製造現場でオペレート、各種接客業等)であればすぐには切り替えられないかもしれないが、基本的には「テレワーク」に移行していくのが、これからの時代の自然な流れである、と考える

 

シェアオフィス(コワーキングスペース)を利用してみた

昨今、シェアオフィスコワーキングスペース)は増えている様である。ウェブ検索で調べると、住んでいるところから近く、近くといっても電車で少し行ったところにいくつか見つかった。ホームページの情報を参考に良さそうなところ2か所に目をつけ実際に利用してみることにした。

余談であるが、ウェブ検索していると都内に多くあることに気がつく。普通なら「やっぱり都内が便利だね」と思いたいところである。

しかしながら、新型コロナを機に、都内に向かう満員電車を回避し、人口集中を回避するべくテレワークが普及し、その働き方の変化に対応する形で増えてきたのがシェアオフィスコワーキングスペース)である。それなのに都内に店舗が多いのは少し違和感が残る。

シェアオフィスコワーキングスペース)とは、いろいろな人が一つの空間に集まり仕事をする場である。

シェアオフィスコワーキングスペース)の中には、空いていればいつでもどこでも使用できるデスクや、レンタルで利用するデスク、個別に仕切られたルーム、そしてミーティングスペース等があり、自分が必要とするスタイルに合わせて選択できる。

今回利用したところでは、いずれも個別に仕切られたレンタルルームは全て埋まっている状態であった。需要は高いようである。

利用の仕方としては、自分が必要な時に都度利用できる「ドロップイン(スポット利用)」という時間貸しの他に、会員登録をし、利用頻度に合わせた月額で料金が設定されているプラン(いつでも使えるプランや土日祝日のみ等)がある。

ドロップインの料金は、1時間あたり330~550円(消費税込み)。会員登録プランの料金は、いつでも使えるプランで月額11,000円~14,300円(消費税込)である。

近鉄道の駅構内に設置されている「CocoDesk」の様なプライベートオフィスサービスが15分単位で220~275円(消費税込)であることから、料金は手ごろであると感じた。

いずれの店舗も、ドリンクバー(粉の飲み物をお湯で溶かしたり、本格的なサーバーがあるところもあり)があり、飲食ができるスペースも設けられている。食べ物の持ち込みもOKであった。

レンタルロッカーや複合機等の有料サービスもオプションとして取り入れられており、変わったところでは会社設立時の登記に関わるサービス(住所利用)もあったのには少し驚いた。

どちらの店舗も、料金やサービスの内容に多少の違いはあれるけれど「概ね似たものが揃っている」というのが実感である。しかしながら、ホームページ等の写真等から読み取れない情報で、「実際に見学してみて気なったこと」がいくつかある。個人的にはそれが、良し悪しの判断を決め手となった。

会員等になり定期的に利用する場合には、いきなり登録はせず、必ず実際に利用する店舗に足を運び、以下のポイントを含め、見学してみることをオススメする。

※仕組み的に見学なくして登録ができない様になっている所もあり

シェアオフィス(コワーキングスペース)で気になった3つのポイント

事前にホームページで見た感じで気づかなかったが、足を運び見学して気になった点が3つある。

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シェアオフィスの3つのポイント【オンラインの時代】

一つ目は、デスク(座席)の間隔である

店舗によって大きな違いがあった。ドアを開けた瞬間にすぐに、明らかに「狭い」と感じるところもあった。出来るだけ席数を確保するために「詰め込んである」そんなイメージを抱いてしまう。

コロナ以前の話であれば、それも商売の考え方として受け入れられるが、新型コロナを機に需要が高まったことを考えるとデスクを密に配置するのは、どうかと思う。飲食店でも、映画館でも、劇場でも、人が集まる建物の中では、間隔をあけるというのが普通となりつつある。

「飛沫だけを意識しとりあえず仕切り板をしておけばいい」という発想をする企業も多いが、建物の中では「エアロゾルを意識し、狭い空間に人が集まること自体をまず回避すべき」である。気流の設計がきっちりされて無ければ、時間あたりの空気の換気量というのは気休め程度にしかならない、と考える。

二つ目は、セキュリティーである

これは利用者各位の意識や対応の問題でもあるが、最低限の状態は確保したいと考える。

一つ目の気づきと大きく絡むところもあるが、いろいろなデスクのタイプがあるのは選択肢の観点でよいが、デスクの密度を高めようとして、こっちのデスクは右を向いて、あっちのデスクは後ろを向いて、といった具合にごちゃごちゃと敷き詰められたレイアウトでは、見ようと思わなくても、他の人のモニターの画面等が目に入ってくる。この様な状態では、いくら個人でセキュリティーを意識しても、太刀打ちできない。

ごちゃごちゃっとしている方が、堅苦しくなくアットホームな感じがして居心地が良いと感じる人もいるかもしれないが、ポストコロナの設計から逸脱していると考える。

基本的には、スッキリして、かつシンプルがよい

「人が触れる可能性があるところは全部使用後に消毒して下さい」と言われた時に「消毒作業がしやすい」ことこそコロナ対策が持続可能な状態である根拠となりえる。

セキュリティーの観点に戻るが、どこを向いても容易に他の人のモニターが目に入るということは、他の人からみて自分のモニターが見られるリスクがあることを意識する方がよい。

個人情報や業務の機密性を守る上で、最低限の安心が確保できるデスク配置であることが望まれる。少なくとも選択肢として、そういったデスク配置がされている領域が準備されているとよいと感じた。

▶三つ目は、デスクとチェアである

これは少し贅沢な要望になるかもしれないが、机の高さが合っている、また椅子の座り心地がよいというのは、長時間デスクで仕事を行う上で重要な要素となる。店舗側で準備されている選択肢の中で「自分に合うものがある」ということを見学の時に押さえておくことが意外と大切である。

ホームページに載っている様なベースとなるサービスは、どこの店舗でも概ね同じである。これからシェアオフィスコワーキングスペース)を運営する企業には、上記の現場をみて気づいた3つのポイントにおいて、こだわりの「安心、安全、心地よさ」を持ってアピールできる店舗づくりを期待したい。

まとめ

「オンラインの時代」は、「場所の概念」が薄れる時代である。

働き方」で言えば「どこでも仕事ができる」スタイルを個人で築いていくことが求められると考える。その時に、シェアオフィスコワーキングスペース)は『新しい日常』における「働き方」を形作る一つの要素となる。

『新しい日常』の中において、家族密集によるさまざまな影響が緩和されるべく、シェアオフィスコワーキングスペース)は積極的に活用されるべきであると考える。

シェアオフィスコワーキングスペース)において、これから益々「安心、安全、心地よさ」が追求されていくことを期待したい。

以上

 

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『新しい日常』豊田章男会長のメッセージ【脱炭素社会に向け】

「車がすべてEVになればいい、そんな報道もありますけれども、そんな単純なものではないということを是非ご理解頂きたい」

東日本大震災からちょうど10年を迎えた2021年3月11日、オンラインで行われた一般社団法人 日本自動車工業会の記者会見の中で、豊田章男会長が発した言葉である。

本記者会見の内容はざっくり以下の通り。

  • 東日本大震災からの10年を振り返り、超円高、震災による電力不足の中、自動車産業が日本の雇用を守り、モノづくりとしての基盤を守り抜いてきた
  • 被災地である東北地区において、震災からの復興を願い、自動車産業を通して地域に根づく取組みをしてきた成果の報告
  • そして、これから脱炭素社会における「日本の未来」に向け、更なるを努力を続けていく決意を表明 

その日のニュース番組の中では、ごく一部が報道された。前述の内容の他に「Apple自動車産業に参入することに対する豊田章男会長の考え」がシンプルに言及されていた。

脱炭素社会」に絡む内容を含んでいたこと、また自動車産業トップの言葉であり、非常に興味を抱いた。

たまたま、日本自動車工業会のWEBサイトを調べたところ、記者会見を全収録した動画があったので視聴。

release.jama.or.jp

動画からは、ニュースを聞いただけでは理解できなかった「これからの自動車産業における厳しい状況」とその状況を踏まえた「豊田章男会長の熱い思い」が伝わってきた。

どこかの環境大臣の様な
「プラスチック袋だけでは意味ないので、スプーンも有料化する」
といった話とは次元が異なる。

豊田章男会長の思いが全て伝わるかどうか?少しでも伝えられればと思い、小生の理解した内容を共有したい。

 

ー目次ー

 

|日本の自動車産業の強みとベース基盤

日本には、トヨタ自動車をはじめとし本田技研工業日産自動車マツダ、スズキといった世界をリードする優秀な自動車メーカーが多数ある。先日も、本田技研工業が世界に先駆け自動運転レベル3を実現したとの誇らしいニュースもあった。

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日本の自動車産業の強みとベース基盤

今回記者会見で言及された脱炭素社会における、現状の日本の自動車メーカーの強みは2つ。

  • 電動車をフルラインナップで備えていること(*1)
  • 省エネ技術により自動車が排出するCO2量を22%削減(*2)(*

(*1)EV(電気自動車)/PHV(プラグインハイブリッド車)/HV(ハイブリッド車)/FCV(燃料電池車)

(*2)【参考】独国5%削減

最近では、

といったことがニュースで取り上げられ問題視されることがあるが、豊田章男会長が記者会見で終始一貫して、一番の問題としているのが「エネルギーのグリーン化」である。

エネルギーのグリーン化が必要だということ。自動車業界単体では、車をどれだけコンペティティブにしたところで、他のインダストリーと伴にカーボンニュートラルに取り組まないかぎり大変難しいということ」

自動車産業における脱炭素社会(LCA)の脅威

今回の記者会見の中で、豊田章男会長が伝えたかった内容は以下であると考える。

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自動車産業における脱炭素社会の脅威

日本の自動車産業の現状に関しては以下の通り。

・550万人の雇用を抱えている。

日本の雇用者数は5,660万人(2019年)であり、10人にひとりが自動車関連の仕事に関わっている。

・納税額は15兆円である。

日本税収63.5兆円(2020年)の23.6%を占める。

・国内における自動車の生産台数は968万台であり、その約半分である482万台が海外へ輸出している。

世界が2050年までに脱炭素社会(カーボンニュートラルに向け動き出す中、ライフサイクルアセスメント(LCAをベースとした考え方が重要となってくる。

ライフサイクルアセスメント(LCAをベースにしたという考え方とは、

「モノを作る」-「作ったモノを運ぶ」―「運んだモノを使う(リサイクル含む)」―「最後は廃棄する」

この一連の流れで発生する全てのCO2をゼロにしようという考え方である。

従来であれば、

「走る時にCO2を出さない(ゼロエミッション車)EV車に全てすればよい」

という考えになるが、ライフサイクルアセスメント(LCAで考えると、「材料から部品を製造し、車両を製造し、車両単体ができ、それがどう使われるか、そしてまた廃棄までどうCO2が出ているかという全ての過程でのCO2をカウントする」やり方で考えるので、同じ車でも、作る国のエネルギーの在り方でCO2の値が変わってくるということになる。

日本では石炭や天然ガス、石油といったCO2を発生させる化石燃料を使った火力発電比率が現在75%と非常に高く、また他国と比べ唯一、再生エネルギーのコストが火力よりも高い国である。

日本においてエネルギーのグリーン化がされなければ、これから先、少なくとも輸出車に関しては、CO2排出の少ないエネルギーで作れる国にシフトしていこうという動きが出てくる可能性がある。

つまり、国内生産の内、海外輸出している482万台を、国外で生産するようになり、15兆円の外貨獲得産業が無くなるとともに100万人の雇用が失われることになる。何もしないでボーっとしていると、30年後には日本は大変な状況に陥る可能性があることを示唆している。

日本自動車工業会 豊田章男会長のメッセージ

とはいえ豊田章男会長は決してあきらめているわけではない。

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日本自動車工業会 豊田章男会長 メッセージ
  • 2050年までにはまだ30年間もある
  • 今から30年前には、HV(ハイブリッド車)もFCV(燃料電池車)もなかった
  • 日本の省エネ技術は他国よりも勝っている
  • また10年前の東日本大震災から、東北では地域の方々と一緒になり、自動車産業と通して復興に貢献してきた
  • 更には福島の地には、再生エネルギーによる水素製造拠点もできた

これらの実績をベースに今後も
自動車産業が『ど真ん中』となり日本の産業をけん引して行く
そう決意を示されている。この『ど真ん中』は自分たちの業界だけのためでなく、国の為をおもっている言葉であることをよく理解したい。

ただ、自動車産業だけでは限界がある。

日本の未来」のために、国や自治体、業界を超えた企業及び国民の皆様のご支援を頂きたいと結んでいる。

|まとめ

この内容を認知したとして、一国民である自分が実際に何をすればよいのか、何ができるのか、今は正直わからない。

ただ、何もせず、30年後になって、国の財政は破綻し、多くの人の雇用が失われ、日本という国が大変な状況に陥る可能性があることは回避されるべきである。

世界を技術でリードする自動車業界でさえ「脱炭素社会」においては大変な状況になりうることを認知し、その時が来るまでに自分ができることで行動を起こすこと、はとても大切なことである。

つたない記事であるが、豊田章男会長及び自工会を少しでも応援したく思い書いた記事である。

以上

 

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『新しい日常』お買い物は「定番商品 / シェア買い」も選択肢【オンラインの時代】

小さい頃、八百屋(小さなスーパー)に買い物に出かける時には「買い物かご」を持って行った記憶がある。

麻やビニールでできた紐が編み込まれた、どちらかというとハードな感じの「かご」である。いつしかお店で出す「プラスチックバック」が一般的になったが、昨年の7月に「プラスチックバック」が有料化され、最近では「エコバック」という形で布の袋を持参するようになった。これだけとっても「お買い物」の世界で大きな変化があったと感じる。

他にもコロナ禍でオンラインショッピングが加速されつつある。Amazon楽天、最近ではいろいろなお店がインターネット上にWEBサイトをつくり、オンラインでモノ(商品)を販売する様になった。

このような中、最近ニュースで気になった「お買い物にまつわる変化を共有したい。『新しい日常』で、「お買い物」はいったいどこまで変わってくのであろうか?

 

ー目次ー

 

|新型コロナで変化!スーパーの商品数が減少?

コロナ禍でスーパーなどの品揃えに変化が起きているという。

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『新しい日常』スーパーなどの品揃えに変化⁈

先にポイントを整理しておくと

・コロナ禍でお客の買い物の仕方が変わった

(最初から決めてくる⇒短い時間で購入⇒結果として定番商品を購入する傾向)

・スーパーなどのお店の対応も変わった

(短い時間でもれなく買ってもらえる様に定番商品をワゴンセール等にする)

・メーカーの対応も変わった

定番商品を再見直し、短い時間でわかりやすい表示、新商品の開発は絞る)

確かに、買い物代行なども増えており、よく知っている商品でないと依頼もできない。以下、放送された内容をざっくりピックアップ。

【引用】日本経済新聞チャートは語るとの連動企画、【チャートは語る】コロナで変化!商品の種類減少、ワールドビジネスサテライトWBS)2021年2月15日放送

・去年12月に店頭で売られていた冷凍パスタの種類、1年前と比べると商品数15%減

・主要な670品目の内、商品の数が減ったのは、全体の67%にあたる451品目

・背景には新型コロナによる消費者の心理の変化あり

・東京大田区スーパーでの買い物客

 「コロナ禍で買いだめ(まとめ買い)が定着」

 「人がたくさん来る時間はさける」

 「人が増えてきたらさっさと帰る」

・実際にスーパーでの客の滞在時間が減っている(以下アンケート調査結果)

  滞在時間10分以内:  5.2% ⇒   8.8%

     10分~20分:24.8% ⇒ 32.2%

      30分以上:33.8% ⇒ 23.6%

  (コロナ前⇒コロナ後 2020年12月現在)

  ※凸版印刷・ONE COMPATH「Shufoo!」調べ

・「具体的な商品名を書いた手書きもメモ持ってくる

 (事前に書き留めることで、必要なモノだけ、速やかに購入)

・買物時間が減る中、食べなれた定番商品を買う人が多い

・買うモノは決まっている ⇒ 新商品にはあまり目もくれず

・定番商品に関してはほとんど変化ないが、真新しいモノの数が昨年は減少

 商品数20年12月

 乳酸菌飲料の種類:13.5%ダウン

 カップ入りやきそばの種類:12.4%ダウン

 チューハイの種類:11.4%ダウン

 ※日経POS調べ、前年同月比

・売り場では、定番商品の販売に力をいれる(ワゴンセールの売り場作り)

・超目玉商品と書かれていたのはプリマハムの「香薫」(定番商品)

プリマハム、販売戦略を大きく変えた

・春夏に販売する新商品の数を去年の半分程に抑えた

プリマハム常務執行役員曰く、新しい商品は売れなくなっている

・お客が失敗したくないという買い物の動機が非常に強い

・確実に需要を伸ばしているおつまみ用商品も数を絞って商品開発

・売り場を通るのは3秒と言われているため、3秒でわかるパッケージに改良

 (色、文字の大きさ、写真といったデザインを改良、20年⇒21年で変更)

・少しずつシェアを上げる、客の認知度を高める努力をしている最中

・家計支出における食料の支出は1年前と比べほぼ同水準に戻っている、が消費者心理は大きく変わった、定番商品を好む傾向が強まった

看板商品を持たないメーカーは、今後大きな方針転換を迫られることになりそう

|「シェア買い」でお安く購入のなぞ?

次に気になった話が「シェア買い」である。友だちや家族と皆で同じモノを買うことによって、お得にショッピングできる、「KAUCHE カウシェ」というシェア買いアプリがあるという。

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『新しい日常』シェア買いアプリ「KAUCHE カウシェ」

このアプリによる購入までのステップ

  • ステップ1、好きな商品を選び、シェア買いグループ作成
  • ステップ2、グループURLを友だちや家族にシェア
  • ステップ3、目標人数を集めたら、シェア買い成功

【引用】KAUCHE カウシェ WEBサイト kauche.com

これで、なぜお得に(安く)できるのであろうか?ポイントは

  • ひとりでは買えない⇒買いたければ知人にその思い(URL情報)をシェアする
  • 「私もこれ買う」という人の数が目標の人数に達するとシェア買いが成立する

あくまで個人的な見解であるが、商品を売る時に「その商品をどうやって知ってもらい」「どうやって購入に結びつけるのか」広告プロモーションの立ち位置で考えると「買うことを前提に情報がシェアされる、しかも「知人(実際には知らない人でもよいみたいであるが詳細不明。SNSみたいなつながりで情報をシェアするのか?)から」「しかもお得に(安く)」、うまく相乗的に作用し「大きな購買エネルギー」につながるのでは思った。

そう考えると、このアプリケーションソフトを開発した人の目の付け所は、とても素晴らしいと感じる。

一方、このアプリによって価格が半額や最大70%ダウンが見込めるのであるのだから、「広告」や「プロモーション」がいかに価値が高いのかが伺える。

|まとめ(買い物のかたち)

買い物のかたち」は、新型コロナによる意識の変化や、またインターネット環境が整備され、アプリケーションソフトの新しい付加価値により大きく変化しようとしている。

こんな記事を書いておきながら、何なのかと思われるかも知れないが、コロナ禍、小生は「あえてスーパーに行くこと」に改めて価値を感じている。外出自粛を強いられる中「外に出かけることに対して、本当に大きな価値がある」と感じたからである。

巣籠りが増える中、健康の面から考えて、適度な運動になるのもよい。今までなら、出かけるのが面倒であると感じていたこともあるが、今では、天気がよければ、わざわざ少し遠くのスーパーまで足を運んでみたくなる

大きな変化の時代、新しくいろいろな「買い物のかたち」が生まれている。これは「選択肢が増える」ことである、お客にとって良いことである。

新しい日常』では、テクノロジーの進化も手伝い、さまざまなことに対して選択肢が増え、それを各位が自分に合わせた形で選ぶことで、少しでも豊な生活につながることを心から望む。

買い物かご」も一部の人にとってみれば「昭和を感じるレトロなかご」として興味や関心を惹きつけ、エコバックとしての一つの選択肢になっているかもしれない。

以上

 

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